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現在の株価上昇には根拠がある

REIT業界における大きな変化

ボトムアップとトップダウンによるマルチファクター・ポートフォリオ構築を比較する

S&P/ドラッカー・インスティテュート・コーポレート有効性指数:企業の新たな目的:あるいは最初から分かっていたこと

SPIVA®日本スコアカード(2019年末版)に基づき、資産加重及び均等加重ファンドのパフォーマンスを分析する

現在の株価上昇には根拠がある

経済指標が低迷し、センチメントが大幅に悪化しているにもかかわらず、世界的な株価の上昇が続いています。こうした中で、現在の株価は割高であり、正当化できない水準にあるとの懸念が広まっています。

本稿では、この質問に対して相対的な視点から回答します:ベンチマーク利回りが史上最低水準近くにある中で、 株式の成長可能性はより魅力的になっています。言い換えると、株価が上昇しているのは、金利が低下しているた めであると考えられます。このことは金融理論により裏付けられています:割引率が低ければ低いほど、将来収益 の現在価値は大きくなるため、企業の株式価値も高まります(他の条件が全て同じであると仮定した場合)。ま た、企業によって割引率は異なりますが、全体的な低金利環境により、全ての企業の割引率が低下しています。

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REIT業界における大きな変化

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Michael Orzano

Head of Global Exchanges Product Management

S&P Dow Jones Indices

新型コロナウイルスのパンデミックによって経済や社会に大きな影響が及んでいる中で、商業用不動産業界においてここ数年にわたり続いている新たなトレンドが加速しています。米国のREIT業界ではこれまで、小売、オフィス、及び住宅などのセクターが主流となっていましたが、最近では特殊REITの割合が高まっており、特にデータ・センターや携帯電話基地局を保有する特殊REITが増えています。

2015 年 12 月 31 日時点において、データ・センター、携帯電話基地局、及び産業用 REIT は合計でダウ・ジョーン ズ・エクイティ・オール・リート指数(米国エクイティ REIT をカバーする広範な指数)の 17%を占めていまし た。この割合は、2019 年末までに 30%に上昇し、2020 年 5 月末時点では 42%以上となっています。一方、小売 REIT の割合は 19%から 5%に低下しました。

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ボトムアップとトップダウンによるマルチファクター・ポートフォリオ構築を比較する

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Lalit Ponnala

Director, Global Research & Design

S&P Dow Jones Indices

最近の市場の乱高下を踏まえ、マルチファクター・ポートフォリオ構築に対する代替として「トップダウン」アプローチを採用した場合と比較して、この指数のパフォーマンスを検証します。このトップダウン・アプローチは、単一ファクター指数を均等加重した組み合わせであり、「指数の指数」(Index of Index (IOI))と呼ばれています。

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S&P/ドラッカー・インスティテュート・コーポレート有効性指数:企業の新たな目的:あるいは最初から分かっていたこと

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Daniel Perrone

Director & Agile Transformation Lead

S&P Dow Jones Indices

ドラッカー・インスティテュートは、企業が顧客満足度や、従業員のエンゲージメント及び人材開発、イノベーション、社会的責任といった正しい事柄をどれくらい上手く実践しているかを測定するために、厳格なシステムを開発しました。S&P/ドラッカー・インスティテュート・コーポレート有効性指数では、これらの尺度とS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスのクオリティ・スコアを組み合わせています。

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SPIVA®日本スコアカード(2019年末版)に基づき、資産加重及び均等加重ファンドのパフォーマンスを分析する

SPIVA日本スコアカード(2019年末版)では、日本のアクティブ・ファンドの中でそれぞれのベンチマークをアンダーパフォームしたファンドの割合を評価するとともに、ファンドの平均リターンを均等加重及び資産加重ベースで評価しました。

では、これら 3 つの各ファンド・カテゴリーについて、資産加重パフォーマンスと均等加重パフォーマンスをそれ ぞれ比較しています(2019 年 12 月までの 10 年間のパフォーマンスを比較)。日本の中型株/小型株ファンド・カテゴリ ーでは、資産加重パフォーマンスが均等加重パフォーマンスを一貫して下回りました。また、2009 年 12 月~2015 年 12 月までの間では、米国株式ファンド及び新興国株式ファンドのカテゴリーでも同様の傾向が見られましたが、過去  年ではその傾向が反転しました。均等加重リターンが資産加重リターンをアウトパフォームしたことは、その間に規 模の小さいアクティブ・ファンドが規模の大きいアクティブ・ファンドをアウトパフォームしたことを示唆しています。

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