1. なぜ米国市場は世界の投資家にとって重要なのか？
米国の株式市場は世界最大の時価総額を誇り、米国企業は2024年3月末時点でS&P グローバル総合指数（BMI）の時価総額の60%を占めています（S&P グローバルBMIは世界の株式市場のパフォーマンスを測定する指数です）。S&P グローバルBMIは世界産業分類基準（GICS®）に基づく11のセクターで構成されており、そのうちの10セクターにおいて、米国企業が時価総額の大部分を占めています。
したがって、米国株式を投資対象から除外している市場参加者は、グローバル株式の投資機会の大部分を逃すリスクを負っています。米国株式を投資対象から除外すると、米国株式の動向がグローバル株式のリターンに及ぼす影響を説明することが困難となります。また、米国株式市場は独特な構成となっているため、米国株式に投資しなければ、投資家は戦略的または戦術的な投資アプローチによって収益を上げることも困難となる可能性があります。
2. 株式市場のパフォーマンスを測定する上で、指数はどのような役割を果たすことができるか？
チャールズ・ダウとエドワード・ジョーンズは19世紀末、世界初の株価指数であるダウ・ジョーンズ鉄道株平均の算出を開始しました。それ以降、投資家は指数を活用することで、経済状況の変化や技術革新などが様々な市場セグメントに及ぼす影響を把握することが可能となりました。また、アクティブ運用のパフォーマンスを測定する上で、指数はベンチマークとしての役割も果たしています。
初期の指数は株式市場のパフォーマンスを測定するものでしたが、その後は様々な資産クラスを対象に、ルールに基づく透明性の高い指数が開発されました。指数は現在、これまでアクティブ運用でしか実現できないと考えられていた複雑な戦略のパフォーマンスを測定することも可能となっています。
様々な市場や資産クラスに関する指数データが広く利用可能になったことに伴い、指数自体が投資商品の基礎として利用されるようになりました。指数に連動する投資商品の需要は急速に拡大しています。様々な研究が行われた結果、ほとんどのアクティブ運用ファンドが絶対ベースとリスク調整後ベースでパッシブ運用ファンドをアンダーパフォームする傾向があることが明らかになっています。例えば、2023年12月31日までの20年間において、米国籍の米国大型株ファンドの90%以上がS&P 500®をアンダーパフォームしています。また、米国大型株を中心に運用される欧州株式ファンドについても同様の傾向が見られます。2023年12月31日までの10年間において、こうしたアクティブ運用ファンドの90%以上がS&P 500をアンダーパフォームしています。
3. 最近ではS&P 500均等加重指数の人気が高まっている。その背景にある要因は何か？
投資家の間では、人工知能（AI）が企業の成長見通しに及ぼす潜在的影響が注目されています。こうした中で、米国株式市場ではここ1年ほどの間、一部の超大型IT企業が市場平均を上回るパフォーマンスを上げています。その結果、S&P 500に占める超大型企業の割合が数十年ぶりの高水準に達しています。S&P 500に占める時価総額上位5社の累積ウェイトは2024年3月末時点で25.3%となっており、これは1970年12月ぶりの高水準です。
このように、指数における銘柄の集中度が高まっていますが、S&P 500は米国大型株のパフォーマンスを測定するという本来の目的を引き続き達成しています。しかし、多くの投資家は超大型株へのエクスポージャーを抑えたいと考えており、こうした中で均等加重ファンドの人気が高まっています。また、超大型株に集中している現在の状況は長続きせず、やがて元の状態に戻るとの見方も多いため、このことも均等加重ファンドの人気につながっていると考えられます。
S&P 500均等加重指数は、S&P 500の構成銘柄を均等加重した指数であり、時価総額が比較的小さい銘柄にも均等にウェイトを割り当てています。この均等加重指数は四半期ごとにリバランスを行っており、時価総額が比較的大きい銘柄のウェイトが相対的に低くなります。S&P 500とS&P 500均等加重指数のメソドロジーの違いにより、ここ1年間において両指数のパフォーマンスにも差が生じています。銘柄の集中度が高まれば、両指数のパフォーマンスの差も拡大することになります。
一般に、時価総額の大きい企業がアウトパフォームすれば、銘柄の集中度が高まり、均等加重指数が時価総額加重指数をアンダーパフォームします（均等加重指数は、時価総額の大きい企業による影響を相対的に受けにくい）。一方、時価総額の小さい企業がアウトパフォームすれば、銘柄の集中度が低下し、均等加重指数が時価総額加重指数をアウトパフォームする傾向があります（均等加重指数では、時価総額の小さい企業のウェイトが相対的に大きい）。
