今年に入ってから超大型株が小型株をアウトパフォームしており、このことは今年の重要な市場テーマの1つであると言えます。実際に、S&P 500^®上位50指数はS&P 小型株600^®指数を年初来で30%アウトパフォームしています。均等ウェイト指数は時価総額加重指数と比べて小型株のウェイトが相対的に高いため、S&P 500均等ウェイト指数（EWI）は軟調に推移しており、10月までの過去12ヵ月でS&P 500を11%アンダーパフォームしています。しかし、図表1に示されているように、均等ウェイト指数はアンダーパフォームした後、常にアウトパフォームする傾向があります。例えば、ITバブル崩壊後の2001年2月、世界金融危機後の2010年2月、及びコロナ禍に伴う景気後退後の2021年3月には、均等ウェイト指数は大幅にアウトパフォームしました。

均等ウェイト指数は今年に入ってからこれまで軟調なパフォーマンスとなっていますが、図表2に示されているように、均等ウェイト指数は長期的にアウトパフォームする傾向があります。均等ウェイト指数の小さなサイズ、アンチ・モメンタム、及びバリュー・ティルトが主にパフォーマンスに寄与しています。さらに、均等ウェイト指数のリバランスを行う際には、株価が上昇した構成銘柄を売却する一方で、株価が下落した構成銘柄を購入します。こうしたリバランス・メカニズムが、均等ウェイト指数の平均回帰の動きにつながっていると考えられます（図表1参照）。

退職間近の人や、受動的所得を得たいと考えている人など、様々な市場参加者がインカム収入の確保を目指しています。インカム戦略は、成長戦略とは異なるアプローチを必要とします。伝統的なインカム収入源としては、配当収入が得られる株式や、金利収入が得られる債券などがあります。過去18ヵ月にわたり、持続的なインフレ、金利の上昇、及び先行き不透明感の高まりなどが相場の重しとなり、伝統的な投資戦略のパフォーマンスに悪影響が及びました。

リスクを分散し、安定したインカム収入を確保するためには、カバードコール戦略のような非伝統的な収入源も選択肢の1つとなります。ダウ・ジョーンズ米国配当100 3%プレミアム・カバードコール指数とダウ・ジョーンズ米国配当100 7%プレミアム・カバードコール指数は、高配当株のロング・ポジションと、S&P 500の月次コール・オプションのショート・ポジションのパフォーマンスを測定するように設計されています。

ダウ・ジョーンズ米国配当100カバードコール指数の原指数はダウ・ジョーンズ米国配当100指数であり、これは米国の高配当株のパフォーマンスを測定する指数です。ダウ・ジョーンズ米国配当100指数は2006年以降、平均で3.88%の配当利回り（図表1参照）を維持しており、S&P 500配当貴族指数^®（2.58%）及びS&P 500（1.95%）の配当利回りを上回っています。

Narottama Bowden

S&P 500^®ネット・ゼロ2050パリ協定準拠気候サステナビリティ・スクリーンド指数の指数マネージャーであるClara Arganarazが本記事の執筆に貢献しましたので、ここに謝意を表します。

S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスは最近、EU気候移行ベンチマーク（EU CTB）およびEUパリ協定適合ベンチマーク（EU PAB）の最低基準を満たすことを目指すすべての指数のリバランスを完了しました。これには、S&P 500ネット・ゼロ2050パリ協定準拠気候サステナビリティ・スクリーンド指数のリバランスも含まれます。この指数は、S&P 500の中で適格な株式証券のパフォーマンスを測定するように設計されており、1.5ºCの地球温暖化シナリオや、その他の気候目標、環境目標、および持続可能性目標に適合するように銘柄が選択され、ウェイト付けされます。

この指数は、適格性基準に従って持続可能性に関するスクリーニングを行い、構成銘柄の選択とウェイト付けにおいて最適化プロセスを実行することにより、様々なESG目標を達成するように設計されています。これにより、全体的な温室効果ガス（二酸化炭素換算の温室効果ガス）排出強度を原指数（S&P 500）と比べて50%以上削減しています。この指数の温室効果ガス排出強度の最低脱炭素率は、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の最も意欲的な1.5℃シナリオによって示唆される水準に合致しており、これは温室効果ガス排出強度を年平均で少なくとも7%削減することに相当します。

2023年2月28日のリバランス参照日（およびそれ以前のすべてのリバランス）時点において、この指数の「現金を含む企業価値（EVIC）インフレ調整後加重平均炭素強度（WACI）」は、必要な脱炭素化水準を達成しました。必要な脱炭素化水準とは、リバランス参照日時点におけるS&P 500のWACIの半分、または7%の脱炭素化軌道のWACIのいずれか低い方となります。この指数のEVICインフレ調整後WACIは2023年2月28日のリバランス参照日時点で102.78となり、原指数（S&P 500）のEVICインフレ調整後WACIを59.10%下回り、必要な脱炭素化水準を達成しました。

GICS^®構成の変更が近づいています。S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスとMSCIは2022年12月15日、今回の世界産業分類基準（GICS）構成の変更によって影響を受ける企業の全リストを共同で発表しました。2023年のGICS構成の変更は、2018年に行ったコミュニケーション・サービス・セクターの変更と比べるとそれほど広範囲に及ぶものではありません。それでも、今回の変更は多くのセクター、産業、及び企業に大きな影響を及ぼします。

図表1は、2023年のGICS構成の変更に伴う様々な米国株価指数への影響をまとめたものです。「セクター内の」銘柄変更（Intra Change）は、セクター内で再分類される銘柄の数を示しており、「セクター間の」銘柄変更（Inter Change）は、現在のセクターから他のセクターに再分類される銘柄の数を示しています。これらの株価指数では、セクター間の銘柄変更よりもセクター内の銘柄変更の方が多くなっています。

図表2では、S&P 500の各セクターへの影響を示しています。S&P 500の11のセクターのうち、6のセクターが今回のGICS構成の変更によって影響を受けます。セクター内の銘柄変更が最も多いのは不動産セクターです。これは、今回のGICS構成の変更により、エクイティ不動産投資信託（REIT）の産業グループが新設され、分類が細分化されることによるものです。不動産セクターでは17の銘柄がセクター内で再分類され、これらの銘柄は再分類後の新たなセクター・ウェイトの60%を占めます。ほとんどの変更は、現在のGICS構成における専門不動産投資信託（REIT）及び住宅用不動産投資信託（REIT）のカテゴリーから再分類されたものであり、これらの銘柄はより具体的な事業内容に適したカテゴリーに分類されます。

2023年3月17日の取引終了後から、世界産業分類基準（GICS^®）構成の変更が有効となり、GICS Direct及びS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスの指数においてこの変更内容が反映されます。これらの変更はほとんどのセクターに影響を及ぼすため、S&P 500のセクター・ウェイトも変わることになります。例えば、図表1では既存のGICS分類に基づくS&P 500のセクター・ウェイトと、新たなGICS分類が有効になったと仮定した場合のS&P 500のセクター・ウェイトを比較しています（2022年末時点）。新たなGICS分類では、情報技術セクターと一般消費財・サービス・セクターのウェイトが低下する一方で、金融セクターと資本財・サービス・セクターのウェイトが上昇します。本ブログでは主な変更点の概要を紹介します。

GICSが世界の株式市場を正確に反映するよう、GICSの見直しを毎年行っている

1999年に開発されたGICSは、企業を分類するための一貫した枠組みであり、世界各国のセクター及び産業の比較を可能とする分類基準です。売上高、収益、及び市場認識に基づいて各企業の主な事業活動を定義し、これに従って各企業に産業サブグループを割り当てます。GICSは、セクター、産業グループ、産業、及び産業サブグループの4つの階層で構成されており、最も細分化された階層である産業サブグループの割り当てが決まれば、その上部の階層であるセクター、産業グループ、及び産業の分類も決まります。当社ではGICSの見直しを毎年行い、GICSの構成が世界の株式市場を正確に反映するように努めています。

図表2に示されているように、GICSは長年にわたり何度もアップデートを重ねてきました。例えば、2016年には単独のセクターとして不動産セクターを創設し、2018年には電気通信サービス・セクターをコミュニケーション・サービス・セクターに改称しました。今回のGICS構成の変更はほとんどのセクターに影響を及ぼすものであり、変更後のGICSは11のセクター、25の産業グループ、74の産業、163の産業サブグループで構成されます。