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日本に焦点を当てる: カーボン・エフィシェント指数はどのようにESG環境を変えられるか

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日本に焦点を当てる: カーボン・エフィシェント指数はどのようにESG環境を変えられるか

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Mona Naqvi

Global Head of ESG Capital Markets Strategy

S&P Global Sustainable1

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Ryan Heslin

Senior Analyst, ESG Capital Markets Strategy, S&P Global Sustainable1

S&P Dow Jones Indices

はじめに

S&P グローバル・カーボン・エフィシェント指数シリーズは、指数のカーボン・エクスポージャーを削減しつつ、ベンチマークと同等のリスク/リターン水準を維持するように設計されています。特にこの指数シリーズは、以下のような形で企業の行動変化を促します。

  • 温室効果ガス(GHG)の排出量を開示している企業については、指数におけるウェイトを10%引き上げることにより、企業における透明性の向上を促す
  • 企業が指数における地位を向上させることに努めている中で、低炭素型ビジネスモデルへの移行を促す

上記の2つ目については、(1)温室効果ガス排出量に関するTrucostのデータに基づいて企業のカーボン・パフォーマンスを評価し、(2)世界産業分類基準(GICS®)の各産業グループ内で企業を十分位数に分類し、(3)それに応じて指数における企業のウェイトを調整します。ただし、温室効果ガスの排出量は業種によって異なるため、弊社のメソドロジーでは産業グループ内における炭素排出量の分布を考慮し、現在の技術を活用して企業がどれだけ排出量を抑えられるかを評価した上で、企業のウェイトを調整します。

例えば、炭素効率が非常に高いエネルギー企業が、排出量分布の広いエネルギー産業の中で最上位の十分位数に入っている場合、その企業は同業他社よりもはるかに優れている可能性があるため、120%の大幅なウェイトアップに値します。一方、排出量分布の狭いメディア産業の中で最上位の十分位数に入っているメディア企業については、同業他社よりも少しだけ優れているに過ぎないため、20%の小幅なウェイトアップにとどまります。逆の場合も同じであり、炭素排出量の多いエネルギー企業が、最下位の十分位数に入っている場合、90%のウェイトダウンとなりますが、同じ状況のメディア企業では15%のウェイトダウンにとどまります(図表1参照)。このように、企業は指数における全体的な地位を向上させるため、炭素排出量を開示し、可能な範囲内で脱炭素化に取り組むことが奨励されます。

日本に焦点を当てる: カーボン・エフィシェント指数はどのようにESG環境を変えられるか: 図表 1

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